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老後の医療費はいくら必要?今からできる備えとは

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老後の医療費はいくら必要?今からできる備えとは

医療費は、老後資金の少なくない割合を占めると言われています。生活費や住居費などは想定していても、医療費のことを重要視していなかった方もいるのではないでしょうか。

しかし、いざという時に生活の質を下げないためにも、老後にかかる医療費への備えは大切です。今回は、老後にかかる医療費の目安や、今からできる備えをご紹介します。

老後医療費の平均は年間80万円以上

厚生労働省が発表した国民一人あたりの医療費(平成29年度)は、70歳以上で年間83万4千円、75歳以上で年間92万1千円となっています。

ただ、この金額は実質の負担額ではありません。国民健康保険を適用すれば70歳以上で2割、75歳以上で1割の窓口負担が一般的です。

しかし、継続して通院するともなれば、公的年金のみで生計を立てている場合は重い負担となります。また、大病や大怪我で入院や手術が必要になれば、必要な医療費は相当なものになるでしょう。

公的な制度を活用して負担は軽減できるけど…

高額な医療費が必要になった場合に備えて覚えておきたいのが、高額療養費制度と言われるものです。これは、1ヶ月あたりにかかる医療費が定められた上限を超えた場合、払い戻される公的な制度。一般的な所得レベルの70歳以上の方が入院した場合では、一世帯あたり44,400円を超えた分は払い戻しを受けられます。

しかし、この制度とて万能ではありません。入院中の差額ベッド代や食費、保険外の治療は適用の対象外となるうえ、退院後の通院や治療で医療費の総額は増えがちです。

また、上限額についても近年になってじわりと切り上げられています。医療費の財源不足が叫ばれている今、公的な制度だけに頼らず、個人での老後医療費の確保が必要となる時代が近付きつつあるのです。

資産運用で足りない医療費を確保

公的な制度ではまかなえない医療費負担に備えるためには、個人での資産形成は欠かせません。

個人の資産形成というと、一昔前までは貯蓄が一般的でした。しかし、近年のインフレによって物価が上昇していることを考えると、貯蓄では不安が残ります。そこで最適なのが、投資です。

投資を行うことでインフレ対策として資産を守れます。また、貴重な老後資金を有効活用し、年金以外の収入源とすることも可能です。つまり、老後の生活全体が豊かになる可能性を秘めているのです。

老後の生活ついて不安がある場合、資産運用を検討してみる価値は大いにあるでしょう。

寄稿者

デジタルプランニング株式会社代表取締役石田宏実
デジタルプランニング株式会社代表。

facebookアプリ企画+開発を得意としています。

特にゲームをマーケティングに活用する「ゲーミフィケーション」アプリの企画は誰にも負けません。

その実力が認められ、大和出版から「ゲーミフィケーション」を出版(2012/4)。

自社アプリを多数開発し、さらに受託もしております。

ただし、いただいたご要望について「どうかなぁ・・・」と思ったら、少しだけご提案させていただくことも多いので、「言われたとおりのものを作って欲しい」は基本的にご遠慮いただいております。

申し訳ありません(面白くないアプリ開発は、どうにもモチベーションがあがらないのです・・・)。

特技:武道(空手、合気道)


セミナー講師、取材、執筆依頼いつでもお受けします。お気軽にメッセージを!